先物 取引の仕組みと運用
先物取引の関連用語
追証制度
追証制度とは、一日の取引が終了したその時点で、取引の含み損益が証拠金の半分以上になっていると、その証拠金減少分をさらに追加の証拠金として取引業者から請求されるという制度のことです。
逆に言えば、取引業者から投資家の方に、現時点で追加証拠金が必要となるくらいの、大きな損益が出ていますよと警告することで、もう一度冷静な検討機会を提供し、更に損益をいたずらに拡大させないよう促す意味もあると言えます。
また、追証を求められた場合であっても、自分の保有している商品を決済して、必要な証拠金を減らすことで、追加証拠金なしに取引を継続することが可能な場合もあります。もし、翌日の正午までに追加証拠金が業者に委託されない場合、強制的な反対売買により取引を終了させられることになります。追加証拠金が必要か否かの計算は、大引けと呼ばれる後場の最後の場節、もしくは立会いの終了後に一日一回だけ行われます。
投資家側としては、基本的には追加証拠金を積んで取引を継続するか、終了するかの二択を迫られるわけですが、頭に入れておきたい点としては、追加証拠金を求められた時点で許容範囲を超えた損失を出しているということです。よほどの歴史的な大暴落でない限り、通常追証を求められるほどの損益は出ません。
つまり、根本的な資金配分や取引方法にズレがあり、そのまま取引を継続するのは非常に危険と思うべきです。もしあなたが追証を求められることになったら、一度手仕舞い、冷静に自分の取引方法を見直すようにすることが必要です。
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