先物 取引の仕組みと運用
先物取引の基礎知識
金融先物取引
米やトウモロコシなどの穀物、金や銀やプラチナなどの貴金属や、ガソリン、原油などのいわゆる商品を対象として行われる先物取引を商品先物取引と呼ぶのに対し、金融商品に対する先物取引を金融先物取引と言います。
商品と異なり、金融先物では金利なども先物取引の対象になります。一般的にデリバティブ（金融派生商品と訳され、比較的複雑な金融商品が多い）という範疇に数えられ、代表的なものに、金利指数を取引対象とする「金利先物取引」や日経平均株価などの株価指数を取引対象とする「株価指数先物取引」、国債証券を取引の対象とする「国債先物取引」などがあり、東京証券取引所や大阪証券取引所などで取り扱われています。
債券や株式ももちろん先物取引の対象になりますが、日本においては金利や株価指数を対象とする先物取引とは区別されています。国内での金融先物取引の歴史はまだ比較的浅く、1989年4月に東京金融先物取引所（現在ではTOKYO FINANCIAL EXCHANGE INCに改称）が設立されたのが始まりです。
その後、1991年12月から円金利先物の多間取引が開始されました。預金や融資などに通常使う金利に対して先物取引を行うというのは、イメージがわかないかもしれませんが、将来の金利変動によるリスクを抑えたいと考え、現在で将来の金利を約束してもらう代わりに現在取引をするという仕組みは、基本的にコメなどの商品先物取引と変わりません。
また2004年に金融先物取引法が改正され、外国為替取引（FX）も金融先物の範疇として加えられました。
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